G Suite を登録する方法について解説したい。
G Suite を登録する方法は大きく分けると2つあり、一つは「Google との直接契約」、もう一つは「G Suite 販売パートナー（G Suite 販売代理店）経由の契約」である。
それぞれがどういったものか、また、登録方法やメリット・デメリットについても記したい。
Google との直接契約
Google との直接契約だが、これは G Suite 販売パートナーを通さず、Google の G Suite 申し込みページから直接申し込む方法である。
実際の登録方法やメリット・デメリットについては以下となる。
登録方法
単純に以下の Google 公式の申し込みページから申し込むだけである。
一概に G Suite と言っても、様々なエディションやお支払い方法が存在する。
もしまだ詳しく G Suite のプラン内容を把握していない場合は、ぜひ以下の記事を参考にして欲しい。
また、G Suite 初回契約時にはクーポンコードによる割引があるので、契約前に入手しておくべきである。
メリット・デメリット
メリット
販売代理店を介さない分、G Suite の契約・利用をスピーディに行える。（契約当日から利用開始可能）
デメリット
厳密にはデメリットという言葉は相応しくないかもしれないが、主に3つある。
一つ目は「G Suite のツール自体のサポートが無いこと」、二つ目は「G Suite 単独での利用となること」、三つ目は「支払い方法がクレジットカード（デビッドカード）払いに限定されること」である。
G Suite のツール自体のサポートが無いこと
G Suite には無料で24時間365日の電話サポートが付属しているが、このサポートは G Suite の基本操作における内容のサポートであって、G Suite ツールの詳しい操作方法（スプレッドシートで会社独自の表を組んだり、資料を作成したりなど）についてはサポート外となっている。
そのため、ドライブやスプレッドシートにおける応用的な操作が不明な場合は、Google や Yahoo! などの検索エンジンで解決策を検索する、または書籍で調べる、知識のあるスタッフに教えてもらう、などで自己解決しなければならない。
G Suite 単独での利用となること
G Suite には様々なビジネスツールが内包されており、それだけでも十分な機能を持ち合わせているが、G Suite 販売パートナーのなかには G Suite をさらに活用するためのビジネスツールを販売しているところもある。
具体的には、G Suite と連携可能なグループウェアツールや顧客管理ツールなどである。
G Suite そのものの機能で事足りる場合は問題ないが、それだけでは業務内容をカバー出来そうにない場合、業務内容に適した G Suite 連携のビジネスツールもセット販売しているような G Suite 販売パートナーを探すことも視野に入れると良いだろう。
支払い方法がクレジットカード（デビッドカード）払いに限定されること
G Suite の支払い方法だが、現状は「クレジットカード（デビッドカード）」のみとなっている。
銀行振込や口座自動引き落とし（口座振替）、コンビニ決済、プリペイドカード（Google Play ギフトカードも含む）での支払いは不可能である。
銀行振込などカード払い以外の支払い方法を希望する場合、G Suite 販売パートナーから契約する必要がある。（G Suite 販売パートナーを経由して契約する場合、支払い先は Google ではなく、G Suite 販売パートナーとなるため、その会社が対応可能な決済方法で料金を支払うことが可能である）
G Suite 販売パートナー（G Suite 販売代理店）経由の契約
G Suite 販売パートナー経由での契約は、直接契約とは異なり、G Suite 販売パートナーから様々な支援を受けることが可能である。（ただし、当然だが、ほとんどは別途料金での対応となる）
実際の登録方法やメリット・デメリットについては以下となる。
登録方法
G Suite 販売パートナー経由での契約だが、これは G Suite 販売パートナーの会社に直接相談して契約する形となる。
国内の G Suite 販売パートナーだが、以下の Google 公式のパートナーディレクトリより検索できる。（現状は英語版サイトのみ）
Partner Directory（地域「日本」で絞り込みした結果のページ）
こちらも前述したように、G Suite のプラン内容を把握していない場合は、まずは各プランについてそれらの違いを理解しておいた方が良いだろう。
G Suite のプランごとの違いについては、ぜひ以下の記事を参考にして欲しい。
また、G Suite 初回契約時にはクーポンコードによる割引があるので、契約前に入手しておくべきである。
メリット・デメリット
メリット
G Suite を直接契約する方法で述べたことの裏返しになるが、主に3つのメリットがある。
一つ目は「G Suite ツールのサポートを受けることが出来ること」、二つ目は「G Suite と連携可能な様々なツールを利用可能なこと」、三つ目は「クレジットカード（デビッドカード）以外の支払い方法を選択可能なこと」である。
それぞれについて、以下に詳しく説明したい。
G Suite ツールのサポートを受けることが出来ること
G Suite 直接契約のデメリットでも述べたが、G Suite 直接契約でのサポート範囲は G Suite の基本操作までである。
G Suite と他のWEBサービスを連携させたり、スプレッドシートで独自の表を作成するなど、応用的かつ具体的な操作方法についてはサポート外である。
G Suite 販売パートナーによっては、別途料金が発生するものの、G Suite ツールの具体的操作のサポートを提供しているところもあるので、G Suite ツールの操作に不安がある場合は、直接契約をする前に G Suite 販売パートナーに相談することをお勧めする。
G Suite と連携可能な様々なツールを利用可能なこと
G Suite 販売パートナーのなかには、その会社が独自に開発した G Suite 連携のツールを販売しているところが多々存在する。
例えば、G Suite と連携した出退勤管理ツールやグループウェアツール、ワークフローツールなどのツールである。
G Suite 単体でも様々な機能があるが、G Suite だけでは業務内容すべてをカバー出来ず、また全てのツールを G Suite に統合したい場合は G Suite 販売パートナーに相談するのが良いだろう。（※）
※全てのツールを G Suite に一元化できれば良いに越したことはないが、既存ツールから G Suite 連携ツールへの移行は慎重に考えるべきである。多くの場合、既存ツールとの操作感の不一致や運用方法の変更などにより、一元化できるどころか却って業務に混乱を招きコスト増になる可能性があるためである。（本記事と直接関係の無い内容なので、詳しい内容は省略）
クレジットカード（デビッドカード）以外の支払い方法を選択可能なこと
G Suite を直接契約した場合、選択可能な決済方法は「クレジットカード（デビッドカード）」のみである。
銀行振込や口座自動引き落し（口座振替）、コンビニ決済、プリペイドカード（Google Play ギフトカードも含む）での支払いはサポートされていない。
だが、G Suite 販売パートナー経由での契約の場合、支払い先は Google ではなくその販売パートナーとなるため、その会社がサポートしている決済方法を選択可能である。
もしカード払いではなく銀行振込などで決済したい場合は、G Suite 販売パートナー経由で契約すると良いだろう。
デメリット
主なデメリットは2つあり、一つは「導入スピードが少し遅れること」、もう一つは「既存ツールの移行リスクが発生すること」である。
それぞれ以下に説明したい。
導入スピードが少し遅れること
これは大した問題ではなく、場合によっては導入まで慎重に慎重を重ねるため時間を掛けるべきかもしれないが、もし企業組織が比較的小規模で G Suite の機能自体もよく把握しているのであれば、販売パートナーを介さず直接契約することをお勧めする。
G Suite を直接契約すると契約したその日から利用を開始できるが、販売パートナー経由の場合、導入までに数営業日は掛かると思われる。
既存ツールの移行リスクが発生すること
デメリットというかは微妙なところではあるが、ツールの移行リスクはシステム導入においてよく発生する問題である。
G Suite 販売パートナーの多くは G Suite の契約を取るのが目的ではなく、その後ろにある G Suite と連携した自社ツールの契約や独自システムの構築（Google Cloud Platform – 通称 GCP を利用した中規模システム開発）を目的としている。
そのため、もし既存ツールで業務が上手く回っていたとしても、言葉巧みに G Suite 連携を誘い文句に自社ツールへの移行を勧めてくる可能性が無きにしも非ずである。
せっかく G Suite での業務効率化を図ったにも関わらず、既存ツールの移行に躓き結果的にコスト高になってしまっては元も子もない。
G Suite 導入においてもそうだが、特に、既存ツールから販売パートナーの独自ツールに移行する際には慎重に慎重を重ね、また販売パートナーの担当者と侃々諤々と議論を交わした上で移行するかどうかの意思決定をして頂きたい。
「直接契約」と「販売パートナー経由の契約」のどちらにすべき？
G Suite 導入の目的や効率化したい業務内容によりけりなので、どちらがベターであるかは一概に言うことは出来ない。
ただ、大体の目安としては以下を参考に頂きたい。
直接契約に向いている事業体
直接契約が向いているのは、以下のような事業体である。
- 個人または個人事業主、中小企業など比較的小規模な事業体
- G Suite の機能だけで社内業務の効率化が可能な事業体
- クレジットカード（デビッドカード）による支払いでも問題ない事業体
個人または個人事業主、中小企業など比較的小規模な事業体
小規模な事業体の場合、従業員数や顧客数、業務内容にもよるが、専用ツールを導入せずとも G Suite のツールを有効活用したり無料の専用ツールを上手く使えば何とかなるケースが多い。
販売パートナーにて提供されている G Suite 連携のツールは、G Suite の料金とは別途料金が掛かるケースが多く、あれもこれもと契約していると思いのほか費用負担が大きくなってしまう恐れもある。（G Suite 同様に月額課金のものが多く、それだけ月々のランニングコストが増えるということである）
まずは G Suite だけで運用してみて、どうしても運用が厳しい場合、それに適した G Suite 連携ツールについて販売パートナーに相談する、という形をおすすめしたい。
G Suite の機能だけで社内業務の効率化が可能な事業体
これも前述の内容と被るのだが、例え G Suite の機能だけで運用が厳しい場合でも、G Suite に備わっている各種ビジネスツール（ドライブ、スプレッドシート、ドキュメント、スライド、カレンダー、Gmail、ハングアウト など）を上手く活用できないかを考えてみるべきである。
社内でアイデアを出し合い、運用ルールさえ上手く作れれば、下手にツールを導入するよりは使い勝手が良くまた追加コストも不要である。
クレジットカード（デビッドカード）による支払いでも問題ない事業体
Google に直接 G Suite を契約した場合、先にも述べたように、銀行振込や口座自動引き落し（口座振替）は利用できず、支払い方法はカード決済のみである。
販売パートナー経由の契約に向いている事業体
直接契約が向いているのは、以下のような事業体である。
- 社員数の多い中小企業や大企業のような事業体
- G Suite の機能だけでは社内業務の効率化を実現できない事業体
- 銀行振込や口座自動引き落し（口座振替）で支払いをしたい事業体
社員数の多い中小企業や大企業のような事業体
中規模、大規模の事業体の場合、G Suite 導入自体について、様々な面から検討されると思う。
その場合、自社の人間だけで導入の判断をするのではなく（たとえシステム部門やシステムに明るい社員がいたとしても）、やはり餅は餅屋で G Suite 導入のプロフェッショナルである G Suite 販売パートナーに相談し、徹底的に議論した上で導入を検討・意思決定することを強くおすすめしたい。
G Suite の機能だけでは社内業務の効率化を実現できない事業体
中規模、大規模の事業体であれば、ERP や CRM、BI など既に何かしらのシステムを導入されていると思う。
言うまでもないが、G Suite を導入する際には、それら既存のツールを上手く移行・統合できないか、G Suite との相性は良いかなど、G Suite 販売パートナーと侃々諤々と議論を交わすべきである。
銀行振込や口座自動引き落し（口座振替）で支払いをしたい事業体
G Suite 販売パートナー経由で G Suite を契約することで、クレジットカード（デビッドカード）決済以外にも、口座自動引き落し（口座振替）など、販売パートナーがサポートしている様々な決済方法で G Suite の費用を支払うことが可能である。
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